近年PM2.0などの大気汚染が話題になっています。今、地球では環境汚染が問題になっており、大気汚染の解決策として、世界各国が電気自動車に注目を集めています。例えば、インド政府では「2030年までに、ガソリン車・ディーゼル車の国内販売を禁じ、インドで販売される自動車を電気自動車のみに制限する」との方針を明らかにしています。また、仏ニコラ・ユロ環境相は2017年7月6日に、「2040年までに純粋なディーゼル自動車とガソリン自動車の生産・販売を禁止する」声明を発表しています。日本でも2017年8月にトヨタとマツダが資本提携を行い、EV（電気自動車）プラットフォームを両社が共同で開発する発表しました。
そんな中、2017年9月末、「2020年にEVを発売する」とある企業が声を上げました。それは、「吸引力の変わらないただ一つの掃除機」というコピーで有名なイギリスに本拠を構えるダイソン社です。異分野からEVに参入すること自体は珍しくない中、自動車業界の関係者がダイソン社に熱い視線を向けています。今回の記事は車業界と異なったダイソン社がEVに参入した背景や、注目をあつめる理由、ダイソン社のEV開発が日本企業に与える影響について紹介をします。
EVに参入した背景
ダイソン社のデザイナーのJames Dysonが、大気汚染という地球規模の問題解決に取り組む事に意欲的であり、他の自動車業界が環境問題に対して、意欲的でないと考え、EVに参入したと色々な記事をみているとわかりました。
何故、注目をあつめるのか？
これまでの常識とは異なるEV向けの革新的な電池を開発しているからです。それは、全固体電池という点です。この全固体電池は世界で販売されているEVの大半が搭載するリチウムイオン電池の抱える問題点を解消する事が出来ると言われています。この全固体電池がどのような特徴を持っているかご紹介します。
安全性が高い
現在のリチウムイオン電池は、電解質に可燃性の液体を使います。その為に、液漏れが起きると発火しやすく、安全を確保するために対策が必要となります。しかし、全固体電池は電解質に固体を使います。固体である事から、液漏れが起きにくい為、安全性がリチウムイオン電池よりも高いです。
充電迄の時間が早い
日産自動車の「リーフ」だと家庭用の200V電源で満充電まで8時間、急速充電器で80%の充電までに30分程度かかります。これが全固体電池の場合は、30分程度に短縮する事が出来ます。
日本企業に与える影響は
「全固体電池の開発」という点では、トヨタ自動車に影響が少なからずあります。何故なら、トヨタ自動車は「2022年に全固体電池を搭載するEVを発表する」と報じられた為です。トヨタとマツダとの資本提携にも、全固体電池の開発が関係しています。
ダイソン・トヨタ自動車ともに、EVのリリース予定年度には、未だ大きな差はありません。差を広げる為にも、ダイソン社も同様にベンチャーの米Sakti3社を買収など行い、開発スピードを高めています。ダイソン社との競争に大きな影響を与えるかもしれない、今後のトヨタ社に資本提携・買収などの動きに注目が集まります。